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子供2人の教育費はいくら貯める?年収500万円30代夫婦の貯め方

子ども2人の教育費(主に大学進学費用)はいくら貯めたらいいのでしょう?

年収500万円・子供の2人の30代夫婦を例に紹介します。

  • 子どもの教育費は、具体的にいくら貯めるべきなんだろう?
  • 年収500万家計の子ども二人の教育費はどうやって貯めたらいい?

このような疑問にお答えします。

わたしは、2人の子供を育てる40代主婦の「もりみ」です。

この記事では、子どもが2人いる家庭において貯めるべき教育費の目安金額や貯蓄方法など。

我が家が世帯年収500万円だったときを例にしながら、子供ふたりの教育費をどうやって貯めていたのか書いています。

この記事の内容

  • 子どもが2人いる場合の教育費(大学進学費用)はいくらを目安に貯めるのか?
  • 子ども2人の教育費はどうやって貯めたらいい?
  • 子供2人の教育費の貯め方(年収500万円30代夫婦の場合)
  • 2人の子供の教育費は年間いくら必要?
  • 子ども2人の教育費を貯めるのに学資保険は使わなかった理由

子どもが2人いる場合の教育費(大学進学費用)はいくらを目安に貯めるのか?

子どもの教育資金のうち、貯蓄で優先的に備える必要があるのは最も高額な大学への進学資金です。

一般的な大学の場合、4年間でおよそ300〜500万円ほどが必要となります。

具体的には以下のようになります。

大学の4年間の学費平均

  • 【国立】242万円
  • 【公立】254万円
  • 【私立文系】396万円
  • 【私立理系】539万円
  • 【私立医歯系】2337万円

(平成29年度文部科学省調査より)

よって、子ども2人の場合の大学費用は、4年間で600〜1000万円を目安に準備するようにするといいでしょう。

年収500万円だった我が家では、子供一人あたり教育費(大学進学費用)500万円を目安に貯めることにしました。

子ども2人分では1000万円を目標にしたのです。

もし足りない場合は、子供にも事情を説明して子供にも負担をしてもらおうと考えています。

お金には限りがあるので、親が出せる金額にも限界があることを理解してもらうつもりです。

子ども2人の教育費はどうやって貯めたらいい?

子どもが2人いる場合の教育費はどうやって貯めたらいいのでしょう?

この場合、子供ひとりひとりの口座や学資保険などを用意しそれぞれで貯める必要があります。

「子どもたちの教育費」とひと括りにして、ひとつの口座で貯めてしまうのはよくありません。

なぜなら、上の子は貯蓄でまかなえたのに、下の子のときに貯蓄が足りなくなってしまう場合があるからです。

教育費は、子供ひとりひとりに応じて計画的に貯蓄しなければなりません。

そうでなければ、1人目の子どもは希望通りに進学できたのに、2人目の子どもの希望は叶えてあげられないというように、子供間で不公平な状況を作ってしまうことになります。

また不測の事態を想定して、下の子の方を多めに用意した方がいいという意見もありますが、そうであるなら最初から上の子の分も多めに設定してもいいはずです。

このように、子供同士で差をつけてしまうと、後々までわだかまりを残してしまうこともあります。

子ども同士で差をつけないためにも、子供たちの教育資金は同じ金額を用意するようにしましょう。

我が家では子供たちそれぞれに口座などを設けて、教育資金は同じ金額を貯めることにしています。

子供2人の教育費の貯め方(年収500万円30代夫婦の場合)

子供2人の教育費の具体的な貯め方を我が家の場合を例に紹介します。

長女、次女が生まれたばかりの頃のわたしたちは年収500万円台の30代夫婦でした。

大学に進学するかどうかは本人の意志に任せるとしても、大学に行きたいと言われた場合に備えて、大学資金くらいは用意しなければと思っていました。

子ども1人当たり500万円の教育費を貯める

そこで、4年間大学費用がどれくらいかかるのかを調べました。

結果、年収500万円の我が家で用意できるのは、ひとりあたり500万円までということになりました。

当時のわたしは教育費の貯め方としてこのようにシミュレーションしました。

まず、児童手当で子供一人当たり200万円を用意します。

児童手当は、満額貯蓄すると約200万円になります。家庭状況によってもらえる金額は変わりますのでチェックしておくようにしましょう。

次に、投資信託で子供一人当たり200万円を用意しします。

もちろん、投資なのでリスクも考慮し途中解約もあるかもと考えてします。

そして、銀行口座貯蓄で100万円を用意することにしました。

年収500万円家計子供2人(1人500万円目標)の教育費貯め方シミュレーション1

  • 児童手当200万円
  • 投資信託200万円
  • 銀行預金100万円

 

2人の子供の教育費(ひとり500万円準備する場合)年間いくら必要?

2人の子供の教育費(ひとり500万円準備する場合)は年間いくら必要なのでしょう?

ざっくり計算します。

18歳大学進学前までに、ひとり500万円必要と考えます。

生まれ月にもよりますが、産まれてから18年間を貯蓄期間と考えます。

500万円を18年間で割ると

5,000,000 ÷ 18 = 277,777

年間 約280,000円 貯蓄する必要があります。

しかし、これには児童手当分が含まれていません。

児童手当が満額もらえる場合、自己資金として貯める必要があるのは300万円です。

ですから、300万円を18年間で割ると?

3,000,000 ÷ 18 = 166,666

年間 約170,000円の教育費を自己資金で用意する必要があります。

2人分ならその倍の 340,000円が必要となります。

月額にすると、約28,000円を2人の子供の教育費とした貯めなければなりません。

これを年収の割合から見てみましょう。

年収500万円台の場合

年収500万円台の場合の手取りは、約390万円~460万円ほどになります。

最低でも手取り年収の1割は2人の子供の教育費として貯めなければならないことがわかります。

必要となるお金は、教育費だけではありません。

教育費も高校までは各月の収入でやりくりする必要があります。

年収500万円で2人の子供の教育費を貯めるのはなかなか厳しいものですね。

もりみ
もりみ
結婚当初年収500万円だった我が家ですが、現在は年収も上がって来てなんとか節約しながら教育費を貯めている状況です。

正直、年収500万円のままだったら、生活がかなり厳しかったと思います。

子供を育てるのにお金って本当にかかりますね。

子ども2人の教育費を貯めるのに学資保険は使わなかった理由

我が家は、子ども2人の教育費を貯めるのに(当初)学資保険への加入はしませんでした。

教育費を貯めるためだけであれば、学資保険への加入は必要ないと判断したからです。

昔に比べて、学資保険の返礼率は低く、加入するメリットを感じなかったのです。

だから、学資保険に加入するお金があるなら、投資信託を買った方がいいと思ったのです。

結果、我が家では、子供ひとりひとりの教育費として2つの投資信託があります。

ただし、投資信託を購入後、学資保険にもメリットを感じました。

というよりも、児童手当をただ銀行口座に貯蓄しておくくらいなら学資保険の資金にして学資保険に加入してもいいと思ったのです。

ですから、我が家の2人の教育費の貯め方はこのようになりました。

年収500万円家計子供2人(1人500万円目標)の教育費貯め方シミュレーション2

  • 児童手当(学資保険)200万円
  • 投資信託200万円
  • 銀行預金100万円

もちろん、このときに大事なのは、学資保険に余計な保証がついていないものを選ぶことです。

純粋に、大学費用を貯めることだけを目的にした学資保険に加入することが大前提でした。

余計な保証があることで、積立資金が目減りしてしまっては学資保険に加入する意味がないからです。

もちろん、この考え方は個人によります。

保証があることを望む人もいますから一概に言えません。

あくまで、我が家の場合は、余計な保証は必要なかったということです。

子供2人の教育費はいくら貯める?年収500万円30代夫婦の貯め方のまとめ

子供2人の教育費はいくら貯める?年収500万円30代夫婦の貯め方のまとめです。

子供が生まれた当初、年収500万円台だった我が家です。

子供2人の教育費を貯めながら、住宅購入資金も貯めていました。

我が家は、家は借りるより買う方がいいと判断しました。

今思うと、子供が小さくてそれほどお金がかからなかったので貯められたのだと思います。

子供は成長と共にどんどんお金がかかるようになります。

もりみ
もりみ
赤ちゃんの時だって、おむつ代を高いと思いましたが、小学生になった今、そんなの比になりません。

大学資金だけでなく、幼稚園・保育園、小学校、中学校、高校と必要になります。

もりみ
もりみ
中学、高校での部活費用や塾代を聞くと卒倒します。

大学資金などの大きな必要資金をいきなり貯めようと思っても、なかなか難しいものです。

ですから、子供の教育費(大学資金)は早い段階から貯めるようにしましょう。

少額でもコツコツと貯めていくことで大きな金額になります。

子供2人であれば、大学進学費用として1人当たり500万(2人で1000万)を目標に教育費を貯めたいものですね。

もちろん各家庭によって事情は異なりますので、500万円というのはあくまで目安です。

家計状況に応じて子供たちのためにできることを親としてはしてあげたいものですね。